ホントは強い同族経営 ファミリービジネスのススメ

新刊：「ファミリービジネス」知られざる実力と可能性

日本経済大学の後藤俊夫先生とハリウッド大学院大学の嶋田美奈先生による、「ファミリービジネス」－知られざる実力と可能性－が出版されました。

「ファミリービジネス」をアマゾンで見る

ファミリービジネスの主だった研究が網羅された本としては、日本で初めてのもので、大学、大学院のテキストとして使えるものです。ファミリービジネス研究の全体像を理解することができます。

私は後藤先生の勉強会に参加していますが、そこではファミリービジネスに関する研究論文を読み、議論しあいます。コンサルティングに役立つ情報やインスピレーションも多く得ることができ、大変ありがたい勉強会です。

この本の巻末の参考文献リストに、私の本も基本文献としてあげていただきました。こちらもよろしくお願いします。

「同族経営はなぜ３代でつぶれるのか」

後継者の経営革新と番頭

引退が近い社長は、保守的になることで会社を守ろうとし、
後継者は革新的であることで会社を守ろうとする。

引退が近い社長は、ビジネスに対して収穫を求め、
後継者はビジネスに対して種まきを考える。

経営の革新はまさに後継者の仕事である。

それは、新商品開発、新市場開拓、新ビジネスモデル、新技術の導入など、
形態は様々だが、ビジネスの存続と発展のために
重要な変革であると後継者は考える。

このような革新のプロセスにある後継者から相談を受けることが多い。
その中の一つ、革新と番頭についての相談がある。

【相談】番頭さんたちが革新について理解を示さない、動こうとしない、抵抗する。

革新とは、父親とその番頭、経営チームが体験したことが無いことを始めることだ。

まずは誠心誠意、説明すること。

何度説明しても理解されないと、
「そんなに俺が信用できないのか？」、
「俺を信じろ！」
という気持ちに支配されがちだが、
そこで一歩立ち止まり、
「自分は同じように彼らを信用しているか？」と問うこと。

相手に自分を信用してほしければ、まず自分から相手を信用することだ。
先輩に感謝と敬意をもって真摯に、謙虚に革新を訴える。

そして残念ながら、全員が理解を示すことは期待すべきではない。

私自身の経験だが、革新が軌道に乗り、
成功を収めてもなお理解を示さない人はいるものだ。
そこにエネルギーを使いすぎず、ある段階で見切りをつけ、
理解されない悲しみを噛みしめつつ前に進むこと。

他の大多数の人は、革新の成功に感謝するだろう。

兄弟経営チームの成功要因

このところ、兄弟で経営するファミリービジネスからのコンサルティング依頼が続いている。

世代交代の時、先代も兄弟経営であれば次世代の兄弟経営にあまり大きな問題は生じない。次世代は手本を生で見ているからだ。

しかし、ワンマン経営者の次世代が兄弟経営に挑むとき、問題が起きやすくなる。

兄弟は父親のワンマン経営に慣れ親しんでおり、兄弟皆が父親のように動き出す。チームでの経営は暗礁に乗り上げることになる。

その場合は、兄弟の間で、新たな意思決定のルールを作らなければならない。チームを設計することが必要になるのだ。

 

兄弟経営チームの成功要因を探った研究がある。

（The Role of Selected Team Design Elements in Successful Sibling Teams　Shelley Maeva Farrington, Elmarie Venter, Christo Boshoff Family Business Review June 2012 vol. 25 no. 2 191-205）

南アフリカで兄弟で経営する３７１人に対して行った調査だ。

FB兄弟チーム成功に影響を与える５つのチーム設計の要素について検証した。５つの要素は、戦略的リーダーシップ、経営資源へのアクセス、スキルの多様性、各人の能力、役割の明確さである。

チームの成功は、会社の業績とファミリーの和という２つの指標で測った。

 

調査の結果、（１）タスクを完了するために必要な経営資源へのアクセス、（２）兄弟チーム内のスキルの多様性、（３）目標、ビジョンを共有し、合意を形成する戦略プランニングの３つの要素が兄弟経営チームの成功に大きな影響があることが分かった。

著者はファミリービジネスアドバイザーに、以下の点を示唆している。

・アドバイザーは、チームワークの一般論を適用するのではなく、ファミリーごとにテーラーメイドの処方を行うべきである。

・兄弟は、各人の個性、スタイルに合ったスキルを磨き、全体でスキルの多様性を高めるべきである。

・兄弟チームは、必要な経営資源や情報へのアクセスを与えられる必要がある。

・目標、ビジョンを共有するため、戦略プランを共同作業で開発するべきである。